最新記事

サイエンス

人工知能、「予測」を制する者が世界を制す

人間の「超予測者」を発掘し、その能力をコンピューターに移植する壮大な実験が始まった

2016年1月13日(水)16時30分
ケビン・メイニー

究極の競争優位  この先に何が起こるかを前もって知り、行動することができたら……(写真はフランクフルトの証券取引所) Kai Pfaffenbach-REUTERS

 新年になると、多くの予測記事が出る。たいていは当然すぎる予測(アップルが新製品を発売する)か、間違った予測(アップルが電気自動車ベンチャーのテスラモーターズを買収する)だ。

 ここで披露するのは、予測についての予測――社会に大きな影響を与える「予測マシン」がまもなく生み出される。いや、誰も知らないところで既に存在している可能性もある。もし誰かが予測マシンを持っていたら、黙っているに違いないからだ。

 予測マシン以上に強力な発明品はないだろう。この先に何が起こるかを前もって知り、行動することができれば、これに勝る競争優位はない。最も正確な予測を手にした者が勝者となるのは間違いない。

 もちろん今でも、膨大なデータを読み込んで分析結果を導き出す「予測分析」と呼ばれるテクノロジーはあり、レストランチェーンがどの地域に出店すれば成功するかを予測する際などに使われている。

 しかしここで取り上げるのは、世界で起こったさまざまな出来事を読み込んで、経済動向や消費者行動、戦争、移民、政権交代といった事象を驚くほど正確に予測するシステムだ。政情予測で信頼のおけるマシンがあれば、安心してその国に留まれるのか、荷物をまとめて逃げるべきかもわかるだろう。

 この予測マシン開発に取り組んでいるのは、CIA(米中央情報局)のような米情報機関やヘッジファンドだ。世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツは、予測マシン開発のために著名なコンピューター科学者のデービッド・フェルッチを雇い入れている。フェルッチは、2011年にアメリカのテレビ番組で人間のクイズ王を負かしたIBMの人工知能(AI)、「ワトソン」の開発を指揮していた。

肝心なのは人間にもある「予期思考」

 一方、IBMなど他の企業も予測マシンの開発は続けており、予測技術の専門家を集めたイスラエルのボールトというベンチャーは、脚本を読み込むだけでその映画がいくら稼ぐかを予測できると主張している。

 肝心なのは、100パーセント正確な予測を行うテクノロジーの開発ではない。それは永遠に不可能だ。求められているのは、誰よりも多くの回数、誰よりも正確な予測ができるシステムだ。

 実際、開発のカギとなるのは、才能ある人と一般の人とを分かつ特質だ。人の予測能力を長年研究してきたゲリー・クラインは、それを「予期思考」と呼ぶ。経験豊富な運転手が初心者より運転がうまいのは、さまざまな状況で次に何が起こりそうかを予測することを学んできたから。優秀なCEOの経営判断の"打率"がいいのは、その判断がどんな結果をもたらしそうかをうまく予測しているからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU、中国製ブリキ鋼板の反ダンピング調査開始

ワールド

イスラエルはガザ停戦努力を回避、軍事解決は幻想=エ

ワールド

「英国を再建」、野党・労働党が選挙公約 不法移民対

ワールド

マレーシアGDP、第1四半期は前年比4.2%増 輸
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    羽田空港衝突事故で「日航の奇跡」を可能にした、奇跡とは程遠い偉業

  • 4

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、…

  • 5

    老化した脳、わずか半年の有酸素運動で若返る=「脳…

  • 6

    アメリカはどうでもよい...弾薬の供与停止も「進撃の…

  • 7

    共同親権法制を実施するうえでの2つの留意点

  • 8

    半分しか当たらない北朝鮮ミサイル、ロシアに供与と…

  • 9

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 10

    総額100万円ほどの負担増...国民年金の納付「5年延長…

  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 5

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 6

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 7

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 8

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 9

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中