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エネルギー

ウクライナが招くドイツのエネルギー危機

クリミア問題を受けてロシアへのエネルギー依存を見直すメルケル政権だが、脱原発と同時に進めるのは危険

2014年4月14日(月)12時56分
ジョシュア・キーティング

[2014年4月 8日号掲載]

 エネルギー消費では欧州で1位、世界で7位のドイツが、政治的理由からエネルギー不足に見舞われる恐れがある。

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 G7諸国は先週、今回のクリミア危機を受けて、ロシアへのエネルギー依存を見直す方針で一致した。だがいくら情勢が緊迫しても、ロシアが輸出収入の14%を占める欧州へのエネルギー供給をやめるとは考えにくい。

 石油と天然ガスの3分の1をロシアに頼るドイツのような国は、依存度を減らしたほうが長期的な対ロ政策には好都合に思える。だがこうした国では、依存解消後の方策に問題がある。

 ドイツは脱原発を唱える数少ない国の1つ。残り9基の原発を22年までに段階的に廃炉し、50年までに電力の80%を再生可能エネルギーで賄う計画だ。

 一方でドイツの石炭消費は昨年、90年以降で最高水準に達した。従来の方法で採掘可能な天然ガスに恵まれないため、水圧破砕によるシェールガス採掘を提唱する声もあるが、政府は環境保護の立場から反対している。

 エネルギーの対ロ依存を減らし、脱原発を目指し、再生可能エネルギーへ転換するという方針は素晴らしいが、一度に進めるのは大いに問題がありそうだ。

© 2014, Slate

[2014年4月 8日号掲載]

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