最新記事

感染症

中国で謎のウイルス性肺炎が流行、SARSでないなら何か?

Mystery Viral Infection in China Has Experts Baffled As SARS Ruled Out

2020年1月7日(火)17時55分
カシュミラ・ガンダー

武漢の有名な楼閣、黄鶴楼の人混み(2017年10月) iStock.

<SARSの再来か、という噂は当局が否定した。だとすれば新型の感染症か?>

中国の衛生当局は、湖北省武漢市で昨年12月中旬~年末にかけて数十人が感染したとみられる謎の肺炎について、原因の特定に当たっている。

湖北省の省都で人口1900万人の武漢市では、少なくとも59人が肺炎を発症したとみられている。武漢市の1月6日の声明によれば、最初の症例が報告されたのは12月中旬。同市の衛生当局によれば、患者は全員隔離されている。うち重症者は7人で、死者は出ていない。

武漢市はすでに多くの感染源を排除している。SARS(重症急性呼吸器症候群)もその1つだ。原因はSARSではないかという憶測は、ネットから紙メディアに拡散している。SARSは死に至ることもある肺炎で、2002年と2004年に中国で大流行した。2002年の流行時には、感染者数は8098人に上り、774人が死亡した。

衛生当局の発表によると、「インフルエンザや鳥インフルエンザ、アデノウィルス、非定型肺炎(ここではSARSのこと)、中東呼吸器症候群(MERS)といった呼吸器病原体の可能性は排除」されており、引き続き病原体の特定に取り組んでいる。

当局の発表によると、1人目の患者は2019年12月12日に発症し、最も新しい患者は12月29日に発症した。さらに163人が患者と接触したと考えられており、経過観察が行われている。

<参考記事>中国で2人がペスト感染でパニック、不安訴えるSNSは削除され......

動物と関係か?

WHO世界(世界保健機関)が1月5日に発表した声明によると、WHOの中国オフィスが今回の肺炎について最初に報告を受けたのは12月31日。患者のなかには、武漢市にある華南海鮮市場の従業員が複数いたため、市場は1月1日に閉鎖され、消毒・殺菌が行われた。

WHOは1月1日、今回のウィルスが持つ潜在的リスクを評価するため、中国当局に情報提供を要請した。現時点ではまだ、今回の「原因不明の肺炎の集団発症」がもたらす総合的リスクを見きわめるには情報不足だという。「WHOは事態を注意深く監視しており、中国当局と緊密に連携している」

<参考記事>パンデミックが世界を襲ったとき、文明再建の場所として最適な島国は?

中国政府によれば、今回のウィルスが人から人へ明らかに感染した証拠は見つかっておらず、医療従事者への感染ケースもない。

「海鮮市場ならびに家畜市場と(肺炎)との関連性が報告されていることから、動物が関与した可能性もある。患者の症状は、いくつかの呼吸器疾患で一般的なもの。冬はもともと肺炎が多い。しかし、入院を要するまで肺炎を悪化させた患者が44人にのぼり、地理的にも時期的にも集中して発生しているので、慎重に対応すべきだ」と、WHOは述べる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ヘッジファンド大手、4月も好成績 株式波乱でボラ活

ワールド

トランプ氏、銃団体の支持獲得 バイデン氏の規制撤廃

ビジネス

日経平均は小幅続落で寄り付く、ハイテク株安い

ワールド

コンゴでクーデター未遂、首謀者殺害・米国人含む50
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の「ロイヤル大変貌」が話題に

  • 2

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    米誌映画担当、今年一番気に入った映画のシーンは『…

  • 5

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 6

    「裸に安全ピンだけ」の衝撃...マイリー・サイラスの…

  • 7

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 8

    「すごく恥ずかしい...」オリヴィア・ロドリゴ、ライ…

  • 9

    中国の文化人・エリート層が「自由と文化」を求め日…

  • 10

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 3

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 9

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 10

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中