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米S&P500伸び悩み、週間上昇率は5年ぶりの高さ
2月16日、米国株式市場ではS&P総合500種が小幅高で取引を終えた。写真は2013年10月、ニューヨーク証券取引所前で撮影(2018年 ロイター/Carlo Allegri)
[16日 ロイター] - 米国株式市場は、S&P総合500種が小幅高で取引を終えた。午前の取引では0.5%超上昇していたものの、米大陪審がロシアの米大統領選干渉疑惑を巡りロシア人13人と3団体を起訴したとのニュースが伝わる中、上げの大半を失った。
また、来週19日の祝日を控え、大きな動きは出にくかった。19日はプレジデンツデーの祝日で米市場は休場となる。
ただ、S&Pは週間の上昇としては2013年1月以来の高さを記録した。
ブライト・トレーディングのトレーダー、デニス・ディック氏は「今週は大きく値を伸ばしていたことから、市場参加者は週末を前に値固めをするきっかけを待ち構えていた。ロシア人・団体起訴のニュースがまさに契機となった」と述べた。
週足では、S&Pが4.3%上昇。ダウ工業株30種は4.25%上昇し、2016年11月以来の高さとなった。ナスダック総合はこの日は下落して終了したものの、週間では5.31%上昇。2011年12月以来の好成績。
ジョンソン・エンド・ジョンソン、アッヴィ、ファイザーなどの買いが膨らんだ。いずれも1.4%超上昇し、S&P500を支えた。
個別銘柄では、コカ・コーラが0.45%高。市場予想を上回る四半期決算が好感された。
朝方発表された米指標では、1月の住宅着工件数が前月比9.7%増加し、戸数ベースで1年3カ月ぶりの高水準となったほか、1月の輸入物価指数も予想を上回る上昇を示し、明るい材料となった。
イベントシェアーズの最高投資責任者、ベン・フィリップス氏は「ファンダメンタルズは変化していない」とし、「米税制改革の恩恵はまだ企業業績に完全に波及しておらず、今後再び企業の好業績への期待が高まると予想する」との見方を示した。
クラフト・ハインツは2.63%安。第4・四半期決算は、調整後利益と売上高がともに市場予想を下回った。
ニューヨーク証券取引所では、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を1.43対1の比率で上回った。ナスダックでも1.34対1で値上がり銘柄数が多かった。
米取引所の合算出来高は71億株。直近20営業日の平均は85億株。
(ロイターデータに基づく暫定値です。前日比が一致しない場合があります)