東京株式市場､日経平均は強もちあい 中国サービス部門PMIに反応薄

４月３日、日経平均は強もちあい。３月の中国サービス部門ＰＭＩが発表され、持ち直しが確認されたものの、これに対しては反応薄だった。。写真は東京証券取引所。２０１８年１０月撮影（２０２０年　ロイター/Issei Kato）

日経平均は強もちあい。3月の中国サービス部門PMIが発表され、持ち直しが確認されたものの、これに対しては反応薄だった。市場では「主力株に実需買いが入ったようだが、全体としては週末とあって見送り気分が徐々に強くなってきた」（国内証券）との声が聞かれる。

財新／マークイットが発表した3月の中国サービス部門購買担当者景気指数（PMI）は43.0で、過去最低だった前月の26.5からは持ち直したものの、景況拡大と悪化の分かれ目となる50は依然大きく下回っている。

日経平均は伸び悩み。1万8000円台を回復したものの、買いが一巡した後は上値に対して慎重な動きとなっている。市場では「日経平均先物に仕掛け的な売りがみられるものの、きょうはTOPIXが優勢で相場の質としては悪くない」（国内証券）との声が聞かれた。

寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比132円72銭高の1万7951円44銭となり、反発してスタート。前日の米国株高が好感された。東証33業種では石油・石炭製品、鉱業、電気・ガス業が値上がり率上位となっている。サウジアラビアとロシアが原油の大幅減産で合意するとの期待が高まり、原油価格が急騰していることが好感されている。

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車、ホンダ、キヤノンが売り買い交錯、ソニーが買い優勢、パナソニックが売り優勢。

指数寄与度の大きいファーストリテイリングは買い優勢、ファナックは売り優勢。

メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループが売り買い交錯、みずほフィナンシャルグループが売り優勢となっている。

＊内容を追加します。

［ロイター］

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

---