最新記事

哲学

民主主義が嫌悪と恐怖に脅かされる現代を、哲学で乗り越えよ

BEYOND FEAR

2019年8月1日(木)20時02分
ニーナ・バーリー

トランプはアメリカ政治における怒りの規模と破壊度を増幅させた KEVIN LAMARQUEーREUTERS

<アメリカで注目の思想家マーサ・ヌスバウムが、恐れを読み解く哲学で提言する「嫌悪の時代」を生き抜く流儀>

イギリスのビアトリス王女、モデルのカーリー・クロス、実業家のデービッド・ロックフェラーJr.、ロバート・F・ケネディの娘ケリー・ケネディ──多くの著名人が昨年12月、ニューヨーク公共図書館に集った。

華やかなイベントの正体は第3回バーグルエン賞授賞式。その主役であり、「社会的・技術的・政治的・文化的・経済的変化によって急速に変容する世界において方向性や知恵を見いだす力となり、自己理解を促進させた思想家」に授与される同賞を受けたのは、エレガントな「哲学界のロックスター」、マーサ・ヌスバウムだった。

シカゴ大学の法学・倫理学教授である71歳のヌスバウムは正義、および正義の私的・政治的な影響に情熱的な関心を寄せる。とはいえ目を向けるのは理論にとどまらない。哲学を用いて、対話における表現をよりよいものにすることが彼女の使命だ。新著の『恐怖の君主制』では、怒りや嫌悪、嫉妬という感情は古代以来、人々の分断に利用されてきたという視点から現在の政治的危機を考察する。

学者は象牙の塔の住人で政治論争を遠ざけるという批判を、ヌスバウムは受け入れない。哲学の祖である先人らを模範とするからだろう。「古代の偉大な思想家は政治問題と距離を置かなかった。(古代ローマの哲学者)セネカはローマ皇帝ネロの指南役であり、悪行をさせまいとした。政治の現実から逃れる道はなかった」

ドナルド・トランプ大統領が誕生するずっと前から、アメリカの政治論議では「恐れ」が幅を利かせてきた。だがこの2年間、その規模と破壊度は増している。トランプ時代の今、いかに怒りを「純化」して希望を見いだすか、本誌ニーナ・バーリーが話を聞いた。

――『恐怖の君主制』では、トランプが次期米大統領に選ばれた夜に悟ったことについて書いている。

そのときは日本にいて、友人が近くにいなかった。彼らと話をし、抱き締めるという普段の方法で自分の動揺や恐れを表現できなかった。ニュースが入るたびに、ひどいパニックに陥った。有権者の間に分断が存在するのは分かっていたのに、どうして私はこんなに恐れているのか......。

そして誰もが同じことを感じていると気付いた。恐怖にはプラスになるものもある。だがこのときの恐怖とは、人々が団結して国家の問題の解決法を語り合うことを阻止するような、煮えくり返る感情だった。

――恐怖をどう定義するか。

最も原始的な感情。人間はこの厳しい世界に生まれたとき、最初の恐怖を感じる。成長すると、無力感を覚える際、恐れを理由に他人をスケープゴートにする。「全部奴らのせいだ。この国には女性や移民がはびこっている」と言う。意味のある抗議や建設的な解決策を探らずに、手近な標的に憤る。

人間はいつか死ぬという宿命、また己の動物性、つまり糞便や体液への直感的な「嫌悪」の背後にも恐怖がある。この事実はあらゆる社会に当てはまる。人は人種的・性的下位集団に「気持ち悪さ」を投影する。社会的従属や差別の大部分は、ほかの集団を極めて動物的と見なし、それをさらなる従属の根拠にすることの上に成り立つ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

必要なら利上げも、インフレは今年改善なく=ボウマン

ワールド

台湾の頼次期総統、20日の就任式で中国との「現状維

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部で攻勢強化 米大統領補佐官が

ワールド

アングル:トランプ氏陣営、本選敗北に備え「異議申し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか!?

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 5

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 6

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 7

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 8

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 9

    英供与車両から巨大な黒煙...ロシアのドローンが「貴…

  • 10

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 9

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 10

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中