最新記事

睡眠

よく眠るために必要なのは、睡眠時間を削ること

2021年2月12日(金)11時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

bymuratdeniz/iStock.

<ベッドにいる時間のうち実際に眠っている時間の割合「睡眠効率」を高めれば、ほとんどの人の睡眠問題は解消される>

健康、美容、能力アップ、認知症対策など、さまざまな分野で共通して大切だといわれているのが「睡眠」だ。しかし、多くの人が睡眠の悩みを抱えているのも事実だ。

厚生労働省の「国民健康・栄養調査」(2018年)によると、「ここ1カ月間、睡眠で休養が十分にとれていない」と回答した人の割合は21.7%だった。5人に1人が睡眠に悩みを抱えていることになる。そんな睡眠の悩みを解決するのが、本書4週間で誰でも寝つきがよくなる 最速入眠プログラムだ。

著者のマイケル・モズリーは医師で、BBCやディスカバリーチャンネルで長年プロデューサーをつとめるジャーナリストでもある。1995年には、ピロリ菌に関する報道番組で英国医師会の年間最優秀医学ジャーナリストにも選ばれ、その後も『週2日ゆる断食ダイエット』(幻冬舎)は世界的ベストセラーとなっている、英語圏では著名な科学ジャーナリストだ。

そのモズリー氏の新しいテーマが睡眠だった。自身が20年もの間、夜中に目が覚めてしまう状況に悩まされ、深刻な睡眠不足の影響を解明するべく、自らさまざまな実験を体験し、睡眠の質を向上させる方法をBBCの番組で検証した。その番組を書籍化したのが本書だ。

そもそもなぜ眠れないのか?

実は眠りたいという衝動は起きた瞬間から始まっている。目覚める直前に体内でストレスホルモンのひとつである、コルチゾールが大量に分泌され、その働きにより脳内にはアデノシンと呼ばれる化学物質が放出される。アデノシンは脳の受容体(レセプター)と結合し、脳の活動をゆっくりにするため、眠気が起こるのだ。したがって起きている時間が長ければ長いほど、アデノシンのレベルが高くなり、眠気も増していく(ちなみに、このアデノシンの動きをブロックするのがカフェイン)。

このアデノシンの他、眠気の推進力となるのが体内時計だ。しかし、よく言われるように体内時計は24時間ぴったりの周期で動いているわけでなく、個人差も大きい。この体内時計が早く進むタイプ(朝型)、遅く進むタイプ(夜型)があり、しかも遺伝子に基づいていることが今では明らかになっている。

遺伝子を変えることはできないが、その体内時計をリセットすることはできる。それが、モズリー氏の「熟睡プログラム(安眠プログラム)」だ。

熟睡プログラム2つのアプローチ

「熟睡プログラム(安眠プログラム)」は、「睡眠制限療法」と食事のふたつのアプローチが中心となっている。

「睡眠制限療法」は簡単に言えば、ベッドにいる時間を減らす方法である。睡眠に悩んでいる人は、できるだけ長い時間をベットで過ごそうとする。しかし、眠れずにただ横になって眠れないでいることは、脳がベッドと眠れずにイライラしていることを関連づけてしまうため、最悪の行動パターンが定着してしまう。睡眠制限療法とは、ベッドにいる時間を制限することで、脳内で結びついた「ベッド=眠れない」を断ち切る方法である。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

FRB、物価圧力緩和まで金利据え置きを=ジェファー

ビジネス

米消費者のインフレ期待、1年先と5年先で上昇=NY

ビジネス

EU資本市場統合、一部加盟国「協力して前進」も=欧

ビジネス

ゲームストップ株2倍超に、ミーム株火付け役が3年ぶ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 3

    年金だけに頼ると貧困ライン未満の生活に...進む少子高齢化、死ぬまで働く中国農村の高齢者たち

  • 4

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 5

    ブラッドレー歩兵戦闘車、ロシアT80戦車を撃ち抜く「…

  • 6

    自宅のリフォーム中、床下でショッキングな発見をし…

  • 7

    地下室の排水口の中に、無数の触手を蠢かせる「謎の…

  • 8

    アメリカでなぜか人気急上昇中のメーガン妃...「ネト…

  • 9

    あの伝説も、その語源も...事実疑わしき知識を得意げ…

  • 10

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地ジャンプスーツ」が話題に

  • 4

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 5

    「恋人に会いたい」歌姫テイラー・スウィフト...不必…

  • 6

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 7

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 8

    日本の10代は「スマホだけ」しか使いこなせない

  • 9

    ウクライナ防空の切り札「機関銃ドローン」、米追加…

  • 10

    「終わりよければ全てよし」...日本の「締めくくりの…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 6

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 7

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 8

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 9

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 10

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中