コラム

Q.サカマキ Instagramフォトグラファーズ

「ソ連」から移り住んだイスラエルで、海辺を撮り続ける理由

2018年02月16日（金）16時25分

Bronferさん(@bronfer)がシェアした投稿 -

 

さて、次は、このブログでのもう1つのポイントだ。作品そのものの魅力だけでなく、なぜその作品が生まれたか、あるいは写真家のバックグラウンドである。

今回も特殊な――いや、むしろ典型的なタイプに、ブロンファーは当てはまるのかもしれない。彼が作品の中で海辺を好む理由は、子供時代の言語障害に端を発している。彼はほとんど話すことができなかったため、医師が「海洋療法」（海辺で生活して療養する）を処方し、毎夏、母親と黒海で療養していたのだ。

また、彼の生まれ育った祖国を「ウクライナ」と呼ぶのは、正確ではない。厳密に言えば、ソビエト連邦だ。最も多感な青春時代に祖国そのものがほぼ一瞬にして消失するという未曾有の経験をしているのである。

ユダヤ人であるが、本人曰く、ソ連の国家政策（宗教心破壊政策）を経験しているために、当初イスラエルで自分本来の気分だと感じたのは、ニューイヤーイブの日、小さなプラスチック製クリスマスツリーの横でロシア名物のオリヴィエ・サラダを食べたときだけだったという。

極めて高学歴でもある。サンクトペテルブルクの大学で機械工学を学び、テルアビブではエグゼクティブMBA（EMBA）を取得している。ちなみに本職は、写真家でなく、エンジニアだ。写真は高校生の頃から馴染んでいたが、本格的に撮り出したのはわずか18カ月ほど前である。

とはいえ、1つだけ、これまた逆説的にいえば、イスラエルを拠点にする他の多くの写真家と極めて異なる点がある。イスラエルは紛争を抜きには語れない国だが、ブロンファーは意図的に、紛争の匂いを作品からほぼ完全に消しているのである。あまりにも日常的な現実となり過ぎていて、紛争の匂いを忘れるようにしているという。

子供の頃の言語障害だけでなく、波乱万丈の人生を生きてきたブロンファー。彼の言葉を借りれば、写真は自らを表現する手段というだけでなく、自分自身のセラピーにもなっているのだ。

今回ご紹介したInstagramフォトグラファー：
Alexander Bronfer @bronfer

Bronferさん(@bronfer)がシェアした投稿 -

 

【お知らせ】
ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮情勢から英国ロイヤルファミリーの話題まで
世界の動きをウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

プロフィール

Q.サカマキ

写真家／ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』（小学館）、"Tompkins Square Park"（powerHouse Books）など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki（フォロワー数約9万人）
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英総選挙、野党労働党のリードが18ポイントに拡大＝
2024.05.20

ビジネス

大和証Ｇ、26年度経常益目標2400億円以上　30
2024.05.20

ワールド

仏警察、ニューカレドニア主要道路でバリケード撤去
2024.05.20

ワールド

マスク氏とインドネシア保健相、保健分野でスターリン
2024.05.20
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：インドのヒント
特集：インドのヒント
2024年5月21日号（5/14発売）

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の「ロイヤル大変貌」が話題に

  • 2

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    米誌映画担当、今年一番気に入った映画のシーンは『…

  • 5

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 6

    「裸に安全ピンだけ」の衝撃...マイリー・サイラスの…

  • 7

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 8

    「すごく恥ずかしい...」オリヴィア・ロドリゴ、ライ…

  • 9

    中国の文化人・エリート層が「自由と文化」を求め日…

  • 10

    日本とはどこが違う？ 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 3

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない？　急速に進む韓国少…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 9

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 10

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    ｢おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない？インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン･ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story